IN FINANCE · ISSUE 258
● 12 SEC会社の体力の話は、たいてい燃費のいい数字から始まります。ひと月にどれだけ現金が減るか。この号が見るのは、どの費用を切るべきかではなく、その物差しが何を測っているか、です。
出発点は2003年。原価計算の教科書が置く前提——費用と数量の関係は、増えるときも減るときも対称である——を疑った論文です。上向くときに増える量は、下向くときに減る量より大きいのか。
答えはこうでした——"We find, for 7,629 firms over 20 years, that selling, general, and administrative (SG&A) costs increase on average 0.55% per 1% increase in sales but decrease only 0.35% per 1% decrease in sales."(7,629社の20年分で、販管費は売上の1%増につき平均0.55%増える一方、1%減では0.35%しか減らない)。0.55と0.35は弾力性〔ある数が1%動いたとき、別の数が何%動くかの数字〕であって、費用に占める割合ではありません。そして平均の値。読めたのは抄録までで、そこに国名はありません。
同じ1%でも、上りと下りで動く量が違う。費用を売上で割った比率を固定費と変動費に振り分けても、その比は売上が動いた瞬間にずれます。抄録は、活動に比例して動く伝統的な模型と、資源の調整のためにべたつきが生じる代替の模型とを比べています。
一律でもありません。抄録の最後の一文は、度合いが会社の事情でどう変わるかを検証した、と書きます。一つの数字を、どの会社にも当てはめることはできません。無作為に割り付けた実験でもありません。
費用はべたつく、だから比では捉えられない——そう言い切りたくなります。ところが同じ年の同じ号に、向きの違う二本が並んでいます。
012003年が測ったのは、上りと下りの動きが揃わない、という向きまで。7,629社の20年分。売上1%増につき販管費は平均0.55%増え、1%減では0.35%しか減らない。弾力性であって構成比ではなく、平均の値。機序は、資源の調整にかかる費用と経営者の判断という代替の模型です。
022014年の総説は、逆向きにべたつく費用まで、同じ枠組みに置いた。逐語——"These primitives give rise to ‘sticky’ and ‘anti-sticky’ costs, along with traditional ‘fixed’ and ‘variable’ costs as extreme cases."(これらの基本要素から「べたつく」費用と「逆べたつきの」費用が生じ、伝統的な「固定」費と「変動」費はその極端な場合として現れる)。同じ論文は世界規模のデータベースから新たな証拠を示し、広く行き渡った世界的な現象だと述べます。総説であり、同時に実証です。
03同じ号の91頁からは、別の3人が、その検定に異議を唱えている。刊行版の抄録の逐語——"we find that cost structure confounds results usually interpreted as cost stickiness reflecting short-run managerial actions"(費用構造が、べたつきと解釈されてきた結果を交絡させていることを見出す)。交絡〔別の要因が混ざり込み、見えている関係を切り分けられなくなること〕。固定費の影響を調整すると、結果は下位標本を替えると不安定だ、とも報告します。「べたつきは無い」とは書いていません。どちらかを正しい値とはしません。
2010年の論文は、べたつきの強い企業のほうが、専門家の利益予想の精度が低いと報告しました。同じ抄録の続きは——"investors appear to consider sticky cost behavior in forming their beliefs about the value of firms"(投資家も、企業の価値についての信念を作るときに、べたつく費用行動を考慮しているように見える)。「ように見える」は著者の言葉です。
もう一つは、企業が自分で作る数字。2018年の総説がまとめた非GAAP指標〔会計原則の外側で、企業が項目を足し引きして作る「調整後」の数字〕は、この10年で報告する企業が劇的に増え、いまや資本市場でありふれたものになった。規制と基準の側は、これらが投資家を誤導しないかを問うています。20年近い研究の総説ですが、復元された抄録は途中で切れており、良いとも悪いとも結論したとは書きません。
01「費用を減らせば強くなる」——測られたのは強さではなく、動き方の非対称。2003年が測ったのは、費用が売上の増減にどう応えるか、です。「減らした会社が強くなったか」は測られていません。開いた6本のどれにも、無作為に割り付けた記述はありません。言えるのは、上りと下りが同じだと決めてかかる前提が、7,629社の20年分では支持されなかった、まで。
02「べたつきは決着がついている」——同じ号に、43頁からと91頁からの二本。片方は——"recent contrary claims about the validity of findings in the literature are unwarranted because of econometric errors"(最近の反対の主張は、計量経済学上の誤りゆえに正当化されない)。もう片方は、固定費の影響を調整すると結果が不安定だと書く。43-79頁と91-116頁。争点は現象の有無ではなく、標準的な推定で何を検出できているか、です。そして2003年に非対称を測った3人のうち1人が、11年後の2014年の総説の第一著者。独立した二つの検証としては数えられません。
03「燃える速さで体力が測れる」——段階別の目安は、文章ではなく画像の中にあった。ある投資会社が2020年4月23日に公開したブログ記事で、査読誌ではありません。式の逐語は"Burn Multiple = Net Burn / Net New ARR"(差し引き後の燃焼額 ÷ 純増した年間経常収益)。別の投資会社の指標の分子と分母を入れ替えた、と本人が書いています。段階別の目安を予告した直後にあるのは、表ではなく1枚の画像で、その代替テキストは空でした。数値は文字の中になく、残るのは例だけ——200万ドル燃やしてARRを100万ドル増やせば2倍、500万ドルで100万ドルなら5倍、3倍以上要るなら適合が疑わしい。査読で確かめた閾値ではありません。差し引き後の燃焼額は式の中に2回出るだけで定義されず、顧客獲得費用も1度だけです。
全文まで読めたのは6本のうち1本で、その1本が査読誌ではないほうでした。残る5本は抄録まで。読めていないものについては書きません。期間もデータの取り出し方も業種の内訳も書いていません。測られている水準は会社です。2003年の抄録に国名は印字されていません。
これは、銘柄選びの話ではありません。この号のどの数字も、いつ買え・いつ売れという合図ではありません。経営の指南でもなく、どの費用を切るべきかは6本のどれも答えていません。「バーンレートを直接扱った査読研究は存在しない」とも書きません。読めた5本の抄録の範囲に、燃焼額・保つ月数・顧客獲得費用・一単位の採算といった語が出てこない、というところまでです。
売上が1%増えると、販管費は平均0.55%増える。
売上が1%減っても、0.35%しか減らない。7,629社の20年分です。
次の3手も、研究が命じた順番ではありません。直しません。計算し直しません。良し悪しも付けません。
TRY IT TODAY
- 01PICK
紙かメモアプリを開き、**いま目にしている費用か採算の数字を1つだけ**選ぶ。家計や副業で毎月出ていくお金でも。他人の数字は見ません。
- 02SPLIT
その数字について、**何が含まれ、何が外されているか**を分かる範囲で書き分ける。分からない項目は「不明」と書いて先へ進みます。
- 03NOTE
最後に、出どころを一言。そして「不明」がいくつ残ったかを1行。**それで終わりです。**
年代順に。2003年に非対称が7,629社の20年分で示され、2010年に、べたつきが強いほど専門家の予想の精度が低いと報告され、2014年に総説と同じ号の異議が並び、2018年に、基準の外の指標の研究が20年分まとめられた。そして2020年、あるブログ記事が、先にあった指標を裏返しました。
確かめられたのは、こうです。7,629社の20年分で、販管費が売上1%増につき平均0.55%増え、1%減では0.35%しか減らなかったこと(平均の値、構成比ではない)。同じ号の91頁からの論文が、固定費を調整すると結果が安定しないと報告したこと。燃える速さの指標の目安が、代替テキストの空な画像だったこと。定義が書かれないまま渡される数字は、都合よく使える数字になる——というのが、この号の読み筋です。今日残せるのは、数字が1つと、その含み・外し・出どころ、不明の数。記録が1件、残るだけです。
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